浅野　潔

プロフィール

「指示待ち」をなくし、変化や危機の中でも、現場が自ら考え、判断し、行動できる組織づくりの専門家

防衛大学校卒業後、海上自衛隊に34年間勤務。護衛艦での実任務、中東アデン湾派遣、国内外の訓練・演習など、緊張を伴う多様な任務を経験。阪神・淡路大震災および東日本大震災では、災害派遣部隊司令部の幕僚として、極限状況下における指揮官の意思決定を支援

米国海軍大学の外国人教官として、世界各国の海軍士官に対する教育を担当
バーレーンの多国籍軍司令部勤務を通じ、異なる文化や価値観を持つメンバーとの合意形成、情報共有、組織連携を実践

退官前の約6年間は、海上自衛隊幹部学校の作戦教官として、1,000名以上の幹部を対象に講義・研修・図上演習を担当

2021年、海上自衛隊を退官

現在は、これらの実務経験と教育ノウハウを、命令や精神論に頼らず、目的・権限・判断基準を明確にして人と組織を動かす「ミリタリー式組織マネジメント」として体系化
自律型組織づくり、権限委任、意思決定、問題解決、安全管理をテーマとした、企業・団体向けの講演、研修、コンサルティングを展開

防災・危機管理コンサルタントとして、BCPの策定・見直し、災害対策本部の立タントとして、BCPの策定・見直し、災害対策ち上げと運営、初動対応、情報共有、危機時の意思決定などを支援。計画書を作って終わらせず、ケーススタディや図上演習を通じて、実際に機能する危機対応体制へ改善する実践的アプローチ

研修では、講義、対話、グループ討議、意思決定演習、図上演習を組み合わせ、受講者が自ら考え、職場で実行できる具体的な行動へ落とし込む参加型プログラムが特長
管理職への判断集中を減らし、上司が不在でも現場が動ける、自律的で危機に強い組織づくりを支援

著書『米国海軍大学元教官が教える 自律型チームのつくり方』（フォレスト出版）

講演テーマ

【米国海軍大学元教官が教える 自律型チームのつくり方】

― 目的を示し、手段は現場に委ねる「ミッション・コマンド」実践研修 ―

「部下が指示を待ってばかりで動かない」
「管理職が仕事を抱え込み、意思決定が遅い」
「権限委任を進めたいが、任せ方が分からない」

こうした課題を、個人の意欲や能力だけの問題として捉えていないでしょうか。
変化が激しく、正解の見えない時代には、上司がすべてを判断し、細かく指示する組織には限界があります。必要なのは、上司が目的・優先順位・判断基準を明確に示し、具体的な方法は現場に委ねる組織です。
本研修では、著書『米国海軍大学元教官が教える 自律型チームのつくり方』を題材に、現代の軍事組織で実践される「ミッション・コマンド」を、日本企業のマネジメントに分かりやすく置き換えて解説します。

■「聞くだけ」で終わらない双方向型・体験学習
本研修は、講師が一方的に話す講義型研修ではありません。
講師との対話、グループ討議、ケーススタディ、ロールプレイ、意思決定演習、図上演習を通じて、受講者自身が考え、話し合い、判断します。
研修では、実際の職場を想定し、
上司は何を示すべきか
何を任せ、何を任せないのか
情報が不足する中でどう判断するか
意見の異なるメンバーをどうまとめるか
をチームで検討します。

講師の問いかけと対話によって受講者の考えを引き出し、正解を教えるのではなく、自分たちで最適な答えを導くプロセスを支援します。

■研修で身につく4つの力
1．任せる力
放任でも過干渉でもない、目的・権限・報告の節目を明確にした権限委任を学びます。
2．決める力
勘や経験だけに頼らず、複数の選択肢を比較し、限られた情報と時間の中で判断する力を養います。
3．動かす力
経営方針や戦略を、現場が迷わず行動できる具体的な役割とロードマップへ落とし込みます。
4．変化に対応する力
想定外の事態にも、現場が目的に基づいて代替案を考え、柔軟に行動できる組織をつくります。

■期待される成果
指示待ちの部下が、目的を考えて行動する
管理職の抱え込みと判断集中を減らす
権限と責任を明確にし、適切に仕事を任せる
部門間の連携と情報共有を改善する
会議を「話し合う場」から「決めて動く場」へ変える
変化や危機に強い自律型チームをつくる
このような企業・組織におすすめします
部下の主体性を高めたい
管理職のマネジメント力を強化したい
権限委任を組織に定着させたい
次世代リーダーを育成したい
部門間の壁を越えたチームをつくりたい
戦略を現場の行動につなげたい

理論を聞くだけでは、組織は変わりません。
受講者が自ら考え、対話し、決断し、自分の職場に持ち帰る。本研修は、管理職と現場の行動を変え、組織を自律的に動かすための実践型プログラムです。

【なぜ、重大事故は繰り返されるのか】

―元海上自衛隊作戦教官が教える「止める・伝える・備える」安全マネジメント―

「注意していたはずなのに、事故が起きた」
「異常に気づいても、声を上げにくい」
「ルールはあるが、現場で形骸化している」

重大事故の背景には、個人の不注意だけでなく、情報共有の不足、思い込み、指揮・責任の曖昧さなど、組織の仕組みに関わる問題が潜んでいます。

私は、海上自衛隊の作戦・危機管理の現場で培った経験と、実際に発生した大事故の教訓をもとに、「事故を個人の責任で終わらせず、再発を防ぐ組織の仕組み」を分かりやすく解説します。

本講演で重視するのは、明日から実践できる次の3つの行動です。

・異常や違和感を覚えたら、勇気を持って作業を止める
・「伝えた」で終わらせず、相手に伝わったことを確認する
・事故やヒヤリ・ハットを共有し、仕組みの改善につなげる

実際の事故事例や現場への問いかけを交えながら、安全を「誰かが守ってくれるもの」から「全員でつくるもの」へと変えていきます。

建設・製造・物流をはじめ、協力会社を含む安全意識の向上、管理監督者の安全マネジメント強化、事故を未然に防ぐ職場風土づくりを目指す安全大会におすすめの講演です。

【限られた情報と時間で決める「実践的意思決定力」】

会議で結論が出ない、前例のない事態を前に判断が止まる――

判断材料がすべて揃うまで待っていては、好機を逃し、危機対応も遅れます。
一方、経験や勢いだけで決めれば、判断の質や説明責任に問題が残ります。

本講演・研修では、海上自衛隊で用いられる意思決定の考え方を企業向けに置き換え、目的への適合性、実現可能性、結果のの受容性という3つの視点から選択肢を比較します。
ケース演習を通じ、限られた情報と時間の中でも、根拠を持って決め、周囲に説明し、実行へ移す力を養います。

判断の質と速度を高めたい経営者、管理職、次世代リーダーにおすすめします。

【VUCA時代のミリタリー式組織マネジメント】

過去の成功体験や上司の細かな指示だけでは、変化の速い環境に対応できません。
軍事組織は強い上意下達で動くと思われがちですが、現代では、リーダーが目的と優先順位を示し、現場の判断力を生かす運用が重視されています。

本講演では、海上自衛隊と米国海軍大学で培った知見をもとに、目的志向、権限委任、部門横断連携、情報共有、振り返りの仕組みを企業経営に置き換えて解説
指示を増やすのではなく、組織が自ら動くための設計を学びます。

判断の遅さ、縦割り、責任の曖昧さを改善し、想定外の事態にも柔軟に対応できる組織をつくりたい企業に適しています。

【報道に流されず読み解く「日本の安全保障」】

台湾情勢、尖閣諸島、日米同盟などをめぐっては、危機を過度にあおる情報と、反対に楽観視する情報が混在しています。
断片的なニュースだけを追っても、各国が何を目的に動き、どのような制約を抱えているのかは見えてきません。

本講演では、公開情報と海上自衛隊・多国籍軍司令部スタッフでの実務経験をもとに、日本周辺の安全保障環境を、地理、歴史、軍事、外交、経済のつながりから分かりやすく整理します。

特定の立場や感情論に偏らず、事実と構造を踏まえて情勢を判断するための視点を提供

経営者、自治体、各種団体、市民向けの講演として、参加者の疑問や関心に応じて構成します。

【台湾有事を企業リスクとして考える「地政学×BCP」】

台湾有事は「国の問題」だけではありません。
原材料の調達、海上輸送、海外拠点、取引先、通信などを通じて、国内企業の事業活動にも影響が及ぶ可能性があります。

本講演・研修では、台湾情勢と日本企業への影響経路を分かりやすく解説したうえで、自社の重要業務、サプライチェーン上の依存先、途絶時の影響、代替手段を整理します。

ケース検討や図上演習を通じて、「何が止まるのか」「何を優先して守るのか」「平時から何を準備するのか」を具体化
情勢を知るだけで終わらず、自社の弱点と最初に着手すべき対策を明確にしたい経営層、危機管理・BCP担当者に適したプログラムです。

【危機時に機能する「BCP・災害対策本部」】

立派なBCPを作成しても、発災時に誰が情報を集め、何を優先し、誰が決定するかが曖昧では機能しません。
また、計画書を読むだけでは、想定外の事態に対応する力は身につきません。

本研修では、災害対策本部の立ち上げ、役割分担、情報の集約と共有、状況判断、意思決定、対応の優先順位、関係者への指示までを体系的に整理します。
ケーススタディや図上演習では、時間とともに変化する状況に対して、参加者が実際に話し合い、判断し、行動方針を決定

計画と現場行動のずれや組織の弱点を可視化し、限られた人員・情報・時間の中でも機能する危機対応体制への改善につなげます。

【介護サービスを止めない「実効性あるBCP」】

介護事業では、地震、風水害、停電、感染症などが発生しても、利用者の生命と生活を支えるサービスを簡単には止められません。
一方で、職員不足、断水、物資不足、通信障害が重なれば、通常どおりの運営は困難になります。

本研修では、介護現場の実情に即して、優先して継続する業務、縮小・休止する業務、限られた職員の配置、代替手段、安否確認、家族や関係機関との連絡体制を具体化します。
ケース検討や図上演習を通じて、計画の不足や役割の曖昧さを発見し、職員が迷わず動けるBCPへ改善

計画を作って終わりにせず、訓練と見直しまで定着させたい介護事業者におすすめします。