進藤 勇治

産業評論家(元通産省企画官、前東大特任教授)
講師カテゴリー
- 政治・経済
- 経済
- 国際情勢
- 地方創生・地域活性
- SDGs・ESG
- SDGs環境
- SDGs企業の取り組み
- 環境・防災・防犯
- 環境問題
- 防災
- BCP
- 歴史・文化・科学
- 自然科学
出身地・ゆかりの地
愛媛県
プロフィール
1951年 愛媛県生まれ
1974年 東京大学卒業
1976年 東京大学大学院修士課程修了
通商産業省 工業技術院 入省
1984年 工学博士(東京大学)
1986年 マサチューセッツ工科大学客員研究員
1995年 通産省 工業技術院 国際研究協力企画官
1996年 通商産業省 退官
産業評論家 コンサルタント
2008年 東京大学特任教授
2010年 進藤産業研究所 代表
講演テーマ
【激動の世界情勢と日本経済の展望】
【カーボンニュートラルの動向と企業の取り組み】
【SDGsの意義と企業の取り組み】
【環境経営と企業の取り組み】
【激動する国際情勢と日本経済(地域産業)への影響と対策】
【カーボンニュートラルに向けた取組と実現へのシナリオ】
【エネルギー・環境問題と日本経済の展望】
【再生可能エネルギーの展望と中小企業の課題】
【環境経営と企業の課題】
【資源リサイクルと廃棄物の適正処理】
【地震対策と防災と安全、企業のBCP】
【新型コロナウイルス後の中小企業の課題と対策】
新型コロナウイルス感染症の終息後においては、国民生活を護るために、経済の立て直しが最重要課題です。世界経済の今後の回復動向を見極めつつ、日本においてどの分野の産業が伸びていくかを考えることにより、新たなビジネスチャンスも捉えることができます。また、いずれの企業も事業計画の見直しや社内体制の変革などを適切に行うことにより、コロナ後の難局を乗り越えて新たな成長が図れます。講演ではコロナ後の事態に対処するための課題と中小企業が取るべき方策を説明します。
[講演のねらい]
-新型コロナウイルス感染症の影響-
同時多発テロやリーマンショックなどの過去の世界的な経済危機を振り返り、感染症の世界と日本の経済への影響を予測致します。短期的には2020年は大幅なマイナス成長が予測されていますが、2021年には回復することになると予測されています。中期的には4年程度で世界経済は立ち直ると考えられています。
-企業の取り組むべき課題とその対応策-
今回の感染症の経験で、今後伸びる分野として、医薬品、医療機器、保険業、テレワーク関連機器、オンライン授業関連機器とシステムなどが予測されます。経済が変容する中で、事業計画の見直しと再編、業務改革、組織・人事の再構築、情報システムの整備、リスク対策などの課題に対して企業が取るべき対策を解説します。
[講演内容例]
(1)新型コロナウイルス感染症を正しく理解
(2)感染症の世界と日本経済への影響と今後の予測
(3)感染症の業界・業種別の影響
(4)個々の企業の取り組むべき課題と対策
(5)ERM、BCPの観点から企業の対策法
(6)経済の転換期と企業活動の再編
実績
<主な講演実績>
中央官庁、地方自治体、経済団体、業界団体、商工会議所、商工会、法人会、企業および協力会、労働組合、農業団体、青年会議所、各種女性団体、大学学園祭、市民講座、生涯学習、エネルギー・環境展、産業展、企業展示会など。
<主な出演番組>
・NHK 教育 「サイエンス」
・NHK BS 「学生チャンネル」
・TBSテレビ 「オールスター感謝祭」
・テレビ東京 「たけしのニッポンのミカタ」
・テレビ東京 「NEWS FINE」
・フジテレビ 「ニュースな晩餐会」
・フジテレビ 「めざましテレビ」
講演の特徴
経済・産業問題やエネルギー・環境問題について最新の情報を提供しつつ、社会の動向と産業界の課題に関して、専門的になりすぎず、丁寧でわかりやすい解説で好評です。特に、独自に情報を分析し、他では得られない、時代の先を行く有益な情報の提供で有名です。また、企業の経営指導を行う他、テレビの報道・ニュース番組で解説を行っています。
著書
『地球環境ビジネス読本』(オーム社 1991/共著)
『美しい政治とスーパー政治―新政治論』(永田書房 1996)
『新エネルギーシステム』(技法堂出版)
『クリーンエネルギーのフロンティア』(クリーンエネルギー研究所)
『地球温暖化を防ぐ』(日本放送出版協会 1990)
『Expanding World of Chemical Engineering』※英文書(英国G&B 科学出版社)
『環境年表』編集幹事(オーム社)
など他多数。
その他
<専門分野>
経済・産業、エネルギー・環境