進藤　勇治

プロフィール

１９５１年　愛媛県生まれ
１９７４年　東京大学卒業
１９７６年　東京大学大学院修士課程修了
　　　 　　 通商産業省 工業技術院 入省
１９８４年　工学博士（東京大学）
１９８６年　マサチューセッツ工科大学客員研究員
１９９５年　通産省 工業技術院 国際研究協力企画官
１９９６年　通商産業省 退官
　　　　　　産業評論家　コンサルタント
２００８年　東京大学特任教授
２０１０年　進藤産業研究所　代表

講演テーマ

【激動する国際情勢と日本経済(地域産業)への影響と対策】

【カーボンニュートラルに向けた取組と実現へのシナリオ】

【エネルギー・環境問題と日本経済の展望】

【再生可能エネルギーの展望と中小企業の課題】

【環境経営と企業の課題】

【資源リサイクルと廃棄物の適正処理】

【地震対策と防災と安全、企業のBCP】

【新型コロナウイルス後の中小企業の課題と対策】

新型コロナウイルス感染症の終息後においては、国民生活を護るために、経済の立て直しが最重要課題です。世界経済の今後の回復動向を見極めつつ、日本においてどの分野の産業が伸びていくかを考えることにより、新たなビジネスチャンスも捉えることができます。また、いずれの企業も事業計画の見直しや社内体制の変革などを適切に行うことにより、コロナ後の難局を乗り越えて新たな成長が図れます。講演ではコロナ後の事態に対処するための課題と中小企業が取るべき方策を説明します。

[講演のねらい]
－新型コロナウイルス感染症の影響－
同時多発テロやリーマンショックなどの過去の世界的な経済危機を振り返り、感染症の世界と日本の経済への影響を予測致します。短期的には２０２０年は大幅なマイナス成長が予測されていますが、２０２１年には回復することになると予測されています。中期的には４年程度で世界経済は立ち直ると考えられています。

－企業の取り組むべき課題とその対応策－
今回の感染症の経験で、今後伸びる分野として、医薬品、医療機器、保険業、テレワーク関連機器、オンライン授業関連機器とシステムなどが予測されます。経済が変容する中で、事業計画の見直しと再編、業務改革、組織・人事の再構築、情報システムの整備、リスク対策などの課題に対して企業が取るべき対策を解説します。

[講演内容例]
(１)新型コロナウイルス感染症を正しく理解
(２)感染症の世界と日本経済への影響と今後の予測
(３)感染症の業界・業種別の影響
(４)個々の企業の取り組むべき課題と対策
(５)ERM、BCPの観点から企業の対策法
(６)経済の転換期と企業活動の再編