中村 好明

中村 好明
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中村 好明 (なかむら よしあき)

一般社団法人日本インバウンド連合会 理事長
株式会社ジャパン インバンド ソリューションズ 代表取締役社長

講師カテゴリー

  • 政治・経済
  • 経済
  • 地方創生・地域活性
  • 経営・ビジネス
  • 経営論・組織論・経営哲学
  • CS・ES
  • モチベーション
  • 意識改革・気づき
  • 人権・福祉・介護
  • 平和・国際・異文化

出身地・ゆかりの地

佐賀県

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プロフィール

1963年   佐賀県生まれ。上智大学出身。
2000年   (株)ドン・キホーテ入社。広報・IR・マーケティング・新規事業の責任者を経て、
2008年7月 社長室ゼネラルマネージャー兼インバウンドプロジェクトの責任者に就任。
2013年7月 (株)ジャパン インバウンド ソシューションズを設立、その代表に就任。
2017年4月 一般社団法人日本インバウンド連合会(JIF)理事長に就任。

<各種役員>
日本インバウンド教育協会理事、ハリウッド大学院大学および神戸山手大学客員教授、日本ホスピタリティ推進協会理事、
グローバル戦略委員長、全国免税店協会副会長、みんなの外国語検定協会理事、関西美食ツーリズム推進協議会会長、
観光政策研究会会長、一般社団法人国際観光文化推進機構名誉理事、京都府観光戦略会議委員、熊本市MICEアンバサダー


ドン・キホーテグループに加え、国・自治体・民間企業のインバウンド分野におけるコンサル業務、教育研修事業、プロモーション連携事業に従事。地方自治体と連携し、三重県「第2回伊勢志摩サミットフォーラム」講演、モデレーター登壇、和歌山県「みなべ・田辺の梅システム世界農業遺産認定記念フォーラム」記念講演、モデレーター登壇など、その他全国各自治体、企業で年間約200本の講演活動を行う。『地方連携』をキーワードに広域内の商業施設や観光施設をまとめた委員会活動など業界、業種、ライバル関係を越えた連携活動を啓発している他、フォーラムやセミナーを開催するなど、人材育成にも注力している。

講演テーマ

【外国人旅行客(2,000万人突破)でもっと稼ぐインバウンド戦略】

現在、訪日外国人旅行客が、過去最高のペースで増加し続けており、この勢いは今後も持続するものと考えられる。
15年2月の中国の春節での「爆買いブーム」に象徴されるように、この流れは日本にとっての大きな商機と考えられる。
現在、訪日外国人の二人に一人が買い物をするドン・キホーテグループ全体のインバウンド事業責任者としての
日々の活動の現場から得られる生きた知見に基づき、インバウンドで稼ぐための実践的ノウハウを余すところなく
開示して講演させていただきます。

【日本へ来た外国人観光客が「ドン・キホーテ」に行く理由】

現在、訪日外国人の二人に一人がドン・キホーテで買い物をする。
私は当社のインバウンドプロジェクトを立ち上げた後、当社のインバウンド売り上げをわずか10億円から
たった5年で400億円へと急拡大させてきた。
積極的な集客、多言語対応、免税対策、地域連携、スタッフの意識啓発といったこれまでの多くの経験から、
当社成長の秘訣についてもて講演させてい
ただきます。

【外国人旅行客をおもてなし】

訪日外国人旅行客の急増や東京オリンピック招致の成功を受け、日本の「おもてなし」が、
今、再び注目されている。現在急増している外国人観光客の訪日を一過性のブームで終わらせることなく、
日本を真の観光立国へと導くためには、この「おもてなし」を再考し、外国人の方々を自然に受け入れられ、
日本滞在を快適に感じていただく必要がある。
日本ホスピタリティ推進協会グローバル戦略委員会委員長として、
また「国際おもてなし認証」審査委員長としての知見に基づき、
観光立国推進に向けての「おもてなし」やグローバルホスピタリティについても講演させていただきます。

【人口減少時代に日本がめざすこと~インバウンドで切り拓く次のニッポン~】

日本の人口は08年をピークに減少局面に突入した。
このまま手をこまねいていると日本の潜在成長力も低下を続けることになる。
そうした中、今後拡大が見込まれる国際観光市場に着目し、交流人口(訪日外国人数)を増やすことにより、
日本の成長を促す。更に、交流人口の増大により産業の活性化を促し、ひいては定住人口も増やしていく。
観光業を軸に、人口減少社会の突破口戦略について公共哲学の視点から講演させていただきます。

【観光業で地方創生】

日本の人口減少は、とりわけ地方において深刻である。一方、地方は観光資源の宝庫であり、
現在急増している外国人旅行者の中にも、リピーターを中心に、日本の地方に興味を持つ傾向が高まっている。
今後そうした外国人旅行客の拡大が見込まれる中、観光業は地方創生の重要な切り札のひとつとなりうる。
札幌、沖縄、鹿児島をはじめ多くの地方都市のインバウンド戦略のコンサルティング実績に基づき、
地方創生の切り札としての観光戦略について講演させていただきます。

【東京オリンピック2020に向けて東京が取り組むべきこと】

2013年9月に東京のオリンピック招致が決定した。
政府は2020年までに外国人観光客を2000万人にする目標を打ち立てている。
しかし、その受け入れ体制には多くの課題がある。
宿泊・飲食・販売等あらゆるカテゴリーに関し、物理的対応、言語対応、ホスピタリティ対応という観点から、
取り組むべき対応策につき講演させていただきます。

実績

関西経営管理協会/日本経営開発協会 主催
 「第123回全国経営者大会」出講
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ドン・キホーテグループに加え、国・自治体・民間企業のインバウンド分野におけるコンサル業務、教育研修事業、プロモーション連携事業に従事。地方自治体と連携し、三重県「第2回伊勢志摩サミットフォーラム」講演、モデレーター登壇、和歌山県「みなべ・田辺の梅システム世界農業遺産認定記念フォーラム」記念講演、モデレーター登壇など、その他全国各自治体、企業で年間約200本の講演活動を行う。『地方連携』をキーワードに広域内の商業施設や観光施設をまとめた委員会活動など業界、業種、ライバル関係を越えた連携活動を啓発している他、フォーラムやセミナーを開催するなど、人材育成にも注力している。

【講演実績】
日本経団連、時事通信社、日本経営合理化協会、経済同友会、京都大学、九州大学、早稲田大学等各種大学・大学院、
神戸商工会議所、京都商工会議所、仙台商工会議所等各地の商工会議所、公益財団法人仙台観光コンベンション協会
他各地の観光協会、コンベンション協会等

【メディア出演】

<テレビ>
・テレビ東京『ガイアの夜明け』アジアから観光客を呼べ!~ドン・キホーテと温泉地の意外な連携~
・NHK『NHKスペシャル』シリーズ日本新生 観光革命がニッポンを変える
・フジテレビ『報道2001』目指せ!年間1000万人“観光立国への挑戦と課題”
・NHK『ニュースおはよう日本』春節休暇で買い物キャンペーン
・NHK『NHK WORLD』ASIA BIZ FORECAST
・テレビ東京『ヒットの秘密』外国人に話題のクールジャパンを探せ
・BS TBS『グローバルナビフロント』目指せ2000万人!インバウンドビジネス最前線
・テレビ朝日『ワイド!スクランブル』帰ってきた中国人観光客
・日経CNBC『マーケットのツボ』インバウンド3.0の衝撃!なぜ日本の生命線なのか?
・BS11『報道ライブ21 INSideOUT』
 
 出演した『マーケッツのツボ』冒頭の15分をご覧いただけます!
 
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(視聴に必要な環境は、Youtubeヘルプをご覧ください)

<WEBマガジン>
・WEBマガジントレード×トレード(小松成美の一期一会) 
 前半 http://www.trade-trade.jp/feature/vol55/ 
 後半 http://www.trade-trade.jp/feature/vol56/

講演の特徴

今大きな盛り上がりを見せているインバウンド市場攻略にあたって、アジア各地を始めとする海外の視点、また、北は北海道、南は沖縄に至るまで、日本の津々浦々の具体的実践に基づく視点と実績を元に、その可能性、課題、そしてこのインバウンドで収益を上げるために取り組むべき重要ポイントなどをわかりやすく説明します。またインバウンドにとどまらず、今後加速する少子化社会を日本そして各地域社会が生き延びるためのヒントを、専門である公共哲学の観点から紐解き、具体的な提案をします。中村の講演は、大企業の経営者・経営幹部の方々、国や地方自治体の官僚・公務員の方々、地方の中小企業等の経営者の方々、また大学・専門学校・高等学校等教育関係の方々に好評をいただいております。

著書

ドン・キホーテ流 観光立国への挑戦~激安の殿堂が切り拓くアジア観光交流圏という大市場~
(メディア総合研究所、2013年)
インバウンド戦略~人口急減には観光立国で立ち向かえ!~』(時事通信社、2014年)
もうかるイングリッシュ』(朝日出版社、2015年)
観光立国革命』(カナリアコミュニケーション、2015年)
空室が日本を救う!』(共著、ダイヤモンド社、2016年)
地方創生を可能にする まちづくり×インバウンド 「成功する7つの力」』(朝日出版社 2016)

<雑誌>
『トラベルジャーナル』週刊誌 コラム連載執筆中

その他

<専門分野>
観光立国、インバウンド、おもてなし(グローバルホスピタリティ)、訪日外国人観光客受入、免税制度、
ショッピングツーリズム、接客英会話、オリンピック・パラリンピック戦略、地域連携、地方創生、公共哲学、
起業プロジェクトマネージメント、モチベーションマネージメント、新規事業の進め方 他

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