中村　好明

プロフィール

１９６３年　　　佐賀県生まれ。上智大学出身。
２０００年　　　（株）ドン・キホーテ入社。広報・IR・マーケティング・新規事業の責任者を経て、
２００８年７月　社長室ゼネラルマネージャー兼インバウンドプロジェクトの責任者に就任。
２０１３年７月　（株）ジャパン インバウンド ソシューションズを設立、その代表に就任。
２０１７年４月　一般社団法人日本インバウンド連合会(JIF)理事長に就任。

＜各種役員＞
日本インバウンド教育協会理事、ハリウッド大学院大学および神戸山手大学客員教授、日本ホスピタリティ推進協会理事、
グローバル戦略委員長、全国免税店協会副会長、みんなの外国語検定協会理事、関西美食ツーリズム推進協議会会長、
観光政策研究会会長、一般社団法人国際観光文化推進機構名誉理事、京都府観光戦略会議委員、熊本市MICEアンバサダー


ドン・キホーテグループに加え、国・自治体・民間企業のインバウンド分野におけるコンサル業務、教育研修事業、プロモーション連携事業に従事。地方自治体と連携し、三重県「第２回伊勢志摩サミットフォーラム」講演、モデレーター登壇、和歌山県「みなべ・田辺の梅システム世界農業遺産認定記念フォーラム」記念講演、モデレーター登壇など、その他全国各自治体、企業で年間約２００本の講演活動を行う。『地方連携』をキーワードに広域内の商業施設や観光施設をまとめた委員会活動など業界、業種、ライバル関係を越えた連携活動を啓発している他、フォーラムやセミナーを開催するなど、人材育成にも注力している。

講演テーマ

【外国人旅行客（2,000万人突破）でもっと稼ぐインバウンド戦略】

現在、訪日外国人旅行客が、過去最高のペースで増加し続けており、この勢いは今後も持続するものと考えられる。
15年2月の中国の春節での「爆買いブーム」に象徴されるように、この流れは日本にとっての大きな商機と考えられる。
現在、訪日外国人の二人に一人が買い物をするドン・キホーテグループ全体のインバウンド事業責任者としての
日々の活動の現場から得られる生きた知見に基づき、インバウンドで稼ぐための実践的ノウハウを余すところなく
開示して講演させていただきます。

【日本へ来た外国人観光客が「ドン・キホーテ」に行く理由】

現在、訪日外国人の二人に一人がドン・キホーテで買い物をする。
私は当社のインバウンドプロジェクトを立ち上げた後、当社のインバウンド売り上げをわずか10億円から
たった5年で400億円へと急拡大させてきた。
積極的な集客、多言語対応、免税対策、地域連携、スタッフの意識啓発といったこれまでの多くの経験から、
当社成長の秘訣についてもて講演させてい
ただきます。

【外国人旅行客をおもてなし】

訪日外国人旅行客の急増や東京オリンピック招致の成功を受け、日本の「おもてなし」が、
今、再び注目されている。現在急増している外国人観光客の訪日を一過性のブームで終わらせることなく、
日本を真の観光立国へと導くためには、この「おもてなし」を再考し、外国人の方々を自然に受け入れられ、
日本滞在を快適に感じていただく必要がある。
日本ホスピタリティ推進協会グローバル戦略委員会委員長として、
また「国際おもてなし認証」審査委員長としての知見に基づき、
観光立国推進に向けての「おもてなし」やグローバルホスピタリティについても講演させていただきます。

【人口減少時代に日本がめざすこと～インバウンドで切り拓く次のニッポン～】

日本の人口は08年をピークに減少局面に突入した。
このまま手をこまねいていると日本の潜在成長力も低下を続けることになる。
そうした中、今後拡大が見込まれる国際観光市場に着目し、交流人口（訪日外国人数）を増やすことにより、
日本の成長を促す。更に、交流人口の増大により産業の活性化を促し、ひいては定住人口も増やしていく。
観光業を軸に、人口減少社会の突破口戦略について公共哲学の視点から講演させていただきます。

【観光業で地方創生】

日本の人口減少は、とりわけ地方において深刻である。一方、地方は観光資源の宝庫であり、
現在急増している外国人旅行者の中にも、リピーターを中心に、日本の地方に興味を持つ傾向が高まっている。
今後そうした外国人旅行客の拡大が見込まれる中、観光業は地方創生の重要な切り札のひとつとなりうる。
札幌、沖縄、鹿児島をはじめ多くの地方都市のインバウンド戦略のコンサルティング実績に基づき、
地方創生の切り札としての観光戦略について講演させていただきます。

【東京オリンピック2020に向けて東京が取り組むべきこと】

2013年9月に東京のオリンピック招致が決定した。
政府は2020年までに外国人観光客を2000万人にする目標を打ち立てている。
しかし、その受け入れ体制には多くの課題がある。
宿泊・飲食・販売等あらゆるカテゴリーに関し、物理的対応、言語対応、ホスピタリティ対応という観点から、
取り組むべき対応策につき講演させていただきます。