影山 摩子弥

影山 摩子弥
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影山 摩子弥 (かげやま まこや)

株式会社土屋 顧問

講師カテゴリー

  • 経営・ビジネス
  • 経営論・組織論・経営哲学
  • リーダーシップ・マネジメント
  • コンプライアンス・CSR
  • SDGs・ESG
  • SDGs企業の取り組み
  • SDGsその他
  • 人権・福祉・介護
  • 障がい・発達障害

出身地・ゆかりの地

神奈川県

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プロフィール

早稲田大学商学部卒。1989年横浜市立大学商学部専任講師、2001年同教授、2009年都市社会文化研究科教授。経済原論・経済システム論を専門としCSRや障がい者雇用を研究する。研究・教育の傍ら国内外の行政、企業、NPOからの相談に対応する他、CSRの認定制度「横浜型地域貢献企業認定制度」を設計するなど地域活性化支援も行っている。

講演テーマ

【SDGsを経営に実装する】

SDGsへの取り組みは、大企業はもちろん、中小企業にとっても必須の取り組みです。つまり、SDGsへの取り組みは、SDG Compassに示されるように社会の期待に応えることによって経営的な意味を引き出す「社会性戦略」です。しかし、経営戦略化は容易ではありません。本講座では、SDGsを経営に実装する手法について、経営ツールを用いながら、解説します。

【経営戦略としての人権擁護】

人権擁護は社会の要請です。それに応えることによって、社会から支持を得るだけではなく、社員のモチベーションを高めたり、顧客の人権サプライチェーンに対応したりすることができます。例えば、英国や豪州には現代奴隷法があり、サプライチェーンマネジメントの取り組み情報の開示まで求められており、中小企業も顧客企業から取り組みを求められています。人権領域において気をつけねばならないことや取り組みのポイントについてわかりやすくレクチャーします。

【障がい者雇用の経営戦略的意味】

障がい者は、企業にとって戦力になるだけではありません。障がい者が働きやすいように、業務の流れを見直したり、道具や原材料を整理したりすることで健常者も働きやすくなります。また、作業場の危険な箇所の対策を図ったりすることで事故を一層防げます。さらに、社内の人間関係が改善し、健常者の労働生産性が上がる効果もあります。障がい者雇用の留意点やこのような効果を得たり高めたりする方法について事例を紹介しつつ解説します。

実績

211217「多様性の時代の障がい者雇用」日本財団
211119「経営戦略としての障がい者雇用」埼玉県
211105「経営戦略としての障がい者雇用」新潟労働局
211007「CSRと人権」東京都産業労働局
210929「CSRと人権」人権教育啓発推進センター
210901「経営戦略としてのSDGs」湘南信和会
210830「企業は障がい者雇用で伸びる」人権教育啓発推進センター
210707「障害者の戦略的雇用」厚労省労働大学校
210329「 SDGsの視点で描く障がい者福祉の未来」維雅幸育会
201125「障害者雇用の経営改善効果」リハビリテーション研究センター
201001「中小企業セミナー『中小企業は障がい者雇用で伸びる』」東京しごと財団
200310「ダイバーシティの経営戦略的意味」全日本印刷工業組合連合会
200218「企業の生産性向上と多様性ある雇用」東京中小企業家同友会
200216「障がい者の施設外就労 M.I.Eモデルの分析」三重県
200118「障がい者雇用がつくる持続可能なまち」日向市福祉のまちづくりフォーラム
191026「障がい者雇用の可能性が『いい社会』をつくる」福祉のまちづくりフォーラム
190730「なぜCSRの浸透が必要か?」グローバルコンパクトネットワークジャパン
190726「CSRと人権~企業価値の向上へ繋がる取組とは~」人権教育啓発推進センター
190123「企業の社会的責任と人権」兵庫県人権啓発協会
190115「障がい者が活躍する組織作りのために」横須賀北ロータリークラブ
181210「中小企業の『障がい者雇用』ついて考える」千代田区障害者就労支援センター
181206「障がい者を企業として活かしていくために」三菱商事
181204「企業におけるCSRと人権」横浜市環境創造局
180524「なぜ障がい者を雇う中小企業は業績を上げ続けるのか?」群馬県
180418「経営戦略としての障がい者雇用」新社会システム総合研究所
180322「中小企業における障がい者雇用の意義」川崎市
180303「なぜ障がい者を雇う中小企業は業績を上げ続けるのか?」ワンモア豊中
180220-21「多様な人材の活躍で企業価値拡大を目指す経営」富士ゼロックス北陸
180207「経営戦略としての障がい者雇用」社団法人全国重度障がい者雇用事業所協会
180206「協働のまちづくりとCSR」宇都宮市
180125「CSR of Japanese Companies」AOTS

講演の特徴

(担当者より)横浜市立大学 都市社会文化研究科教授であり、経済原論・経済システム論を専門とする影山先生ですが、その学術的知見や、さまざまな実地研究に基づいた内容を、やわらかく分かりやすい言葉でお伝えできるところに特徴があります。

著書

著書(タイトル・出版社・発行日)
なぜ障がい者を雇う中小企業は業績を上げ続けるのか?』中央法規出版 (2013)
地域CSRが日本を救う』敬文堂 (2009)
CSR経営革新』(共著)中央経済社 (2008)
横浜の産業とマチづくり』(共著)学文社 (2008)
『世界経済と人間生活の経済学』敬文堂(1994)

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