斎藤　直樹

プロフィール

これまで30年以上にわたりまして、幾つかの大学におきまして国際政治学、現代世界史、安全保障論、米国外交・政治などを講義してきました。難しい国際問題を分かりやすく解説することが得意です。
2020年は歴史に記憶される重大な分岐点になった感があります。米中間の対立は今や、米中新冷戦が勃発した様相を呈しています。また2019年の終わりに発生した新型コロナウイルスは2021年の今もわが国を含め世界の多数国に甚大な被害を与えています。一日も早い収束が望まれます。これに対し、同ウイルスの発生源はどこか、習近平指導部は何故、初動対応に躓いたのか、同指導部はどのような隠蔽工作を行ったのかなど、同指導部の対応は様々な疑問を提起しています。
そうした中で2020年11月に米大統領選が行われました。コロナ禍での大統領選でトランプ氏は大苦戦を強いられましたが、選挙後、大規模選挙不正が行われたことが明らかになり、少なからずの米国民に衝撃を与えています。米国の民主主義はぐらついている感があります。
この間も日韓関係は膠着したまま、改善に向けた展望が開けていません。加えて、日本企業の資産の現金化も俎上に載り、予断を許さない状況にあります。
この一年で新型コロナウイルスによるパンデミック、米中新冷戦の勃発、米大統領選での大規模不正事件など、世界は重大な分岐点を迎えている感があります。これに、わが国はどのように向き合うべきか真剣に考える必要があると言えます。現在、刻々と変わる国際情勢について講演できれば幸いです。３０年以上、教育と研究一筋です。

＜略歴＞
慶應義塾大学法学部政治学科卒業。
慶應義塾大学大学院法学研究科修士課程修了。
マイアミ大学国際問題大学院博士課程(the Graduate School of
International Studies, the University of Miami)修了。
国際学博士号(Ph. D. in International Studies)取得。
現在：山梨県立大学名誉教授、山梨県立大学非常勤講師、神田外国語大学非常勤講師、日本国際フォーラム上席研究員など。
専攻：安全保障論、国際政治学、現代世界史、米国政治・外交など。

講演テーマ

【世界大国を目論む中国と米国の対峙‐米中新冷戦の勃発】

中国が世界大国の実現に向け邁進している一方、米国は中国の動きを阻止しようとした結果、米中間で激しい対立が発生した。現在、コロナ禍の下でわが国を含む中国の近隣諸国はコロナ対策に追われている最中、中国は世界大国に向けた動きを加速している。これに対し米国は猛然と反転攻勢に打って出た結果、米中間で冷戦が勃発したかのような様相を呈している。今後、米中冷戦が勃発するとすれば、わが国はどのように向きあうべきか。

【新型コロナウイルスの謎‐習近平の大罪】

2019年12月頃に中国の武漢市で発生したとされる新型コロナウイルスはわが国を含め世界の多数国に今も、甚大な被害を与えている。コロナウイルスの発生源は一体どこなのか。習近平指導部は何故、ウイルスの感染を中国国内に封じ込めることができなかったのか。ウイルスの拡散を隠蔽するために習近平指導部がどのような隠蔽工作を行ったのか。習近平氏はウイルスを封じ込める責任を中国は果たしたと自画自賛したが、本当にそうなのか。

【2020年米大統領選の真相】

2020年米大統領選において勝敗が覆るほどの大規模選挙不正が企てられたとみられる。大手メディアは選挙不正について一切報道していないが、米国民の間では公然とした事実のようである。今後、選挙不正の解明が行われないままでは、次期大統領選でも大規模の不正が行わない保証は全くない。そうしたことがあれば、米国の民主主義が根底から崩れかねないと言える。2020年米大統領選で何が起きたかを知る必要がある。

【膠着化する日韓対立と今後の展望】

2018年秋以降、日韓関係は急速に悪化したまま膠着状態が続いている。この間、徴用工問題を端緒として、レーダー照射事件、輸出管理の見直し、日韓GSOMIAなどを巡る対立に記されるとおり、日韓関係はぎくしゃくしたままである。今後、日本企業の差押え資産の現金化が行われることがあれば、わが国は毅然とした対抗措置を講ずる必要があろう。文在寅政権の任期中に、日韓関係の改善の見通しはなかなか立ち難く、今後も余談を許さない。