川原　拓人

プロフィール

がん患者とその家族が直面する「がんとお金」の問題を専門とするファイナンシャルプランナー。一般社団法人 日本がんファイナンシャル・プランナーズ協会（JCFP）代表理事、株式会社Precision Financial 社長執行役員CEO兼COOを務める。

保険・資産形成・ファイナンシャルプランニングの実務に携わる中で、がん患者が抱える問題は医療費だけではなく、治療による収入減少、就労、住宅、教育費、家族の生活、将来の資産形成など、人生全体に及ぶことに着目。がん治療に伴う経済的負担「Financial Toxicity（経済毒性）」を社会課題として捉え、医療・公的制度・民間保険・資産形成・就労支援を横断した支援体制の構築に取り組んでいる。JCFPでは「Financial Toxicityゼロ」を掲げた第1期がんファイナンス対策推進基本計画（2026–2030）を推進している。

また、がん医療と金融の双方を理解する専門人材を育成するため、Cancer FP®（がんファイナンシャル・プランナー）の資格制度・教育体系の構築を主導。FPや保険募集人に対し、単なる保険商品知識ではなく、最新のがん医療、公的制度、がんゲノム医療、自由診療、就労・生活支援までを体系的に学ぶ教育活動を展開している。

2026年には、日本がん臨床プレシジョンメディシン研究会（JCPM）のセミナーにおいて「がんプレシジョンメディシンと民間生命保険の活用方法（2026）」をテーマに登壇。医療・研究・金融の垣根を越え、がんゲノム医療の進歩と経済的な備えについて提言した。同年、JCPMアンバサダーに就任している。

生命保険業界向け研修、企業研修、大学講義、医療・患者支援イベントなど講演実績も多数。「難しい医療や金融の話を、生活者の目線まで落として伝える」ことを重視し、がんとお金、健康経営、治療と仕事の両立、保険・社会保障、資産形成などをテーマに講演・啓発活動を行っている。公式プロフィールでは2026年度MDRT成績資格会員／Court of the Tableとしても紹介されている。

【略歴】
保険・金融の実務から、「がんと経済」の専門領域へ。

生命保険・資産形成・ファイナンシャルプランニングの実務を経験する中で、がん患者と家族が直面する経済的課題に着目。医療費だけでは説明できない「Financial Toxicity」の問題に対し、金融側から支援する仕組みづくりを開始。

2024年、がん医療・社会保障・保険・ファイナンシャルプランニングを横断的に学ぶCancer FP®資格のカリキュラム設計を開始。2025年、JCFPを立ち上げ、専門人材の育成や啓発活動を本格化した。

2026年、株式会社Precision Financial 社長執行役員CEO兼COOとして、個人のがん対策だけでなく、企業の健康経営、福利厚生、がん罹患後の就労・経済支援などにも活動領域を拡大。同年、日本がん臨床プレシジョンメディシン研究会セミナーに登壇し、8月にはJCPMアンバサダーに就任した。

【主な実績】
・2026年度MDRT成績資格会員／Court of the Table
・メットライフ生命代理会連合会主催「Y-CLUBプレゼンピック2025」優勝
・がん医療・保険・社会保障・資産形成に関する講演・研修を多数実施
・Cancer FP Navi等で「がんとお金」に関する情報発信・監修を担当

講演テーマ

【がんになっても、選択肢を諦めないために ― 最新がん医療と“お金”のリアル】

がん治療は進歩する一方で、治療費だけでなく、休職・収入減少・住宅費・教育費・家族の生活など、患者が抱える経済的負担は複雑化しています。本講演では、Financial Toxicity（経済毒性）の考え方を軸に、高額療養費制度や傷病手当金などの公的制度、民間保険、がんゲノム医療、自由診療までをわかりやすく解説します。

対象：企業従業員、管理職、人事担当者、保険会社、金融機関

【社員ががんになっても働き続けられる会社へ ― 健康経営と治療・仕事・お金の両立支援】

日本人の2人に1人が生涯でがんを経験する時代、企業にとって「がん対策」は福利厚生だけでなく、人材定着や生産性、組織づくりに直結する経営課題です。治療と仕事の両立において従業員が直面する収入減少、休職、復職、医療費などの課題を整理し、健康経営、福利厚生制度、保険、公的制度をどのように組み合わせるべきかを実務的に解説します。

対象：経営者、人事・総務、健康経営担当者、法人営業部門

【保険募集人の価値は、“売ること”から“選択肢を守ること”へ ― 最新がん医療から考える生命保険提案】

がんゲノム医療、遺伝子パネル検査、分子標的薬、適応外薬・未承認薬など、がん治療は急速に変化しています。その一方で、従来の商品知識だけでは顧客の治療や生活を十分に支援できない場面も増えています。本講演では、最新がん医療と公的制度を整理したうえで、診断一時金、医療保険、自由診療保障、就業不能保障などをどのように提案へ落とし込むかを実例を交えて解説します。

対象：生命保険会社、保険代理店、FP、金融機関