小松﨑　友子

小松﨑　友子　（こまつざき　ともこ）

株式会社iNTO（イントゥ）
代表取締役／PRプロデューサー

講師カテゴリー

政治・経済
地方創生・地域活性

経営・ビジネス
マーケティング・イノベーション・ブランディング
グローバル戦略

出身地・ゆかりの地

東京都香港台湾

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プロフィール

大学卒業後、広告代理店を経てPRプロデューサーとして独立。
新商品発表会や記者会見などのPRイベント、テレビ・新聞をはじめとしたメディアとのコラボレーションによるPR、映像を活用したPRを数多く手掛ける。
2010年10月、旅を専門とするマーケティング会社、株式会社iNTO（イントゥ）を創業。
数多くの地方自治体や企業のPR・マーケティングを実現してきた経験を生かし、国内とインバウンド両方をターゲットとして集客していく観光マーケティングに定評がある。

2010年　株式会社iNTO（イントゥ）を創業
2014年　香港法人を設立
2018年　台湾法人を設立

講演テーマ

【「魅力ある観光コンテンツのつくりかた」】

・人気観光コンテンツの特徴や観光コンテンツのトレンドについて
・訪日観光客受け入れ体制の改善策ワークショップ
・今後の施策につながるアイディアを生み出すディスカッションの実施

【ウィズコロナ時代の観光戦略～地域の魅力を発信する～】

・ポストコロナの観光はどのように変わるのだろうか？
・入国規制解除後のインバウンドにおけるトレンド
・海外旅行会社と連携し旅行商品を造成する方法
・インバウンド獲得に向けて考えられる５つのこと

【観光人材育成プログラム】

・観光マーケティングにおける戦略のつくりかた
・観光マーケットの現状
・データを活用した観光マーケティングについて
・インバウンド向け旅行商品のつくりかた

実績

＜主な実績＞
2013年　香港にて訪日観光ＰＲイベント【夜景サミットin香港】を開催。香港の旅行代理店と香港メディアに対して
　　　　日本の夜景観光の魅力を発信。
2017年　千葉県鴨川市の魅力発信事業において【ジャパン・ツーリズム・アワードメディア部門賞受賞】
2017年／2018年／2019年度　観光庁「広域周遊観光促進のための専門家派遣事業」インバウンド観光における専門家
2020年　経済産業省「令和元年度内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業
　　　（インバウンドとアウトバウンドの好循環創出に向けた調査研究）」
　　　（株式会社早稲田大学アカデミックソリューション受託事業）にかかる客員研究員に就任
2021年　観光庁事業「世界に誇る観光地を形成するためのDMO体制整備事業」において
　　　　観光マーケティングの専門家として、栃木県日光市のDMO日光に登用
2021年　墨田区を世界に誇る観光地にするための観光マーケティングアドバイザーに選定
ーーーー
＜メディア・出版＞
2019年6月　『インバウンド・ビジネス戦略』共同執筆（日本経済新聞出版社）
2021年5月　「コロナ禍は「観光地変⾰」最⼤のチャンス〜収束後に向け何をすべきか」WEB 論座記事執筆
2021年11月　『インバウンド・ルネッサンス日本再生』共同執筆（日本経済新聞出版社）
2022年3月　「コロナ禍は観光地改革のチャンス－持続可能な観光地実現に向けた SDGs ツーリズム」
　　　　　　内外情勢調査会会報誌「 J2 トップ」 3 月号記事執筆
ーーーー
<講演・講師＞
2020年10月　日本記者クラブ「新型コロナウイルス　観光再生への道」に登壇
2021年7月　福島県磐梯町の職員を対象としたDX（デジタル変革）勉強会を実施
2021年／2022年　長崎大学FFGアントレプレナーシップセンターの講師に就任
2021年／2022年／2023年　時事通信社関連団体「内外情勢調査会」各地方支部主催の講演会　
　　　　　　　　　　　　　全国で多数開催「ウィズコロナ時代の観光戦略　～地域の魅力を発信する～」
2022年11月　クールジャパンデータ&デジマケアワードの審査員に選出
2023年2月　観光庁「観光地域づくり法人の体制強化」事業における日光市観光人材育成プログラムにて
　　　　　　観光マーケティング人材の育成講座を全４回で実施
2023年3月　「第７回日本宿泊ダボス会議」にモデレーターとして参加

講演の特徴

「インバウンド需要の獲得に向けて、何から始めたら良いのかわからない」
「外国人のお客様が増えたが、きちんと対応できているか不安だ」など
まだ取り組みが進んでいない方も、すでに取り組まれている方も
必見の観光マーケティング成功のための秘訣をお教えします。

著書

2019年6月　『インバウンド・ビジネス戦略』共同執筆（日本経済新聞出版社）
2021年11月　『インバウンド・ルネッサンス日本再生』共同執筆（日本経済新聞出版社）

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