佐藤 政人

株式会社HR経営コンサルティング 代表/日本労務学会会員
講師カテゴリー
- 経営・ビジネス
- 人事・採用
- ダイバーシティ
- 働き方改革・ワークライフバランス
- CS・ES
出身地・ゆかりの地
愛知県
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プロフィール
1985年 慶應義塾大学商学部卒業
1985年 日本電装(現デンソー)入社
1990年 東海総合研究所入社
2002年 合併に伴いUFJ総合研究所
2006年 合併に伴い三菱UFJリサーチ&コンサルティング
2010年 株式会社HR経営コンサルティング代表就任
週刊東洋経済のベスト経済・経営書ランキングの投票者や大学院非常勤講師などを歴任。
講演テーマ
【企業は“年金支給ゼロ”にどう対応すべきか ―超高齢化に向けた日本型人事のあり方―】
2013年度から厚生年金が60歳で受給できなくなります。これは公的年金に留まる問題ではありません。70歳現役社会実現に向けた圧力も増し、企業は世代別人件費の配分バランスをゼロベースで再考せざるを得なくなります。一方で高年齢者や女性の活用は遅れ、大学全入世代も育っていません。成果主義ブームがあったとはいえ年功序列と終身雇用が根強く残り、危機意識と上昇志向のない社員を量産する日本型人事にいずれ限界がきます。日本企業がとるべき対応策を具体的に解説します。
【20代のうちに身につけておきたい習慣 ―30代で一流のプロになるための仕事術―】
若い人材の質が落ちていると言われています。しかし、その指摘は正しくありません。短所ばかりが注目され、潜在能力が磨かれていないだけです。今の若年世代には型にはまると力を発揮するタイプが多い。ですから仕事の効率化や自分の成長につながる行動・思考パターンを習慣化してもらうのが最も有効、かつ現実的な策です。つまり習慣化した者勝ちになるのです。今の若年世代の特徴とその成長につながる習慣を具体的に解説します。
【ES(社員満足度)向上と社員の定着を実現するには? ?今の若年世代にマッチした具体策を解説?】
少子高齢化の流れは止まりません。就職氷河期の真っ只中にあるものの、景気がよくなれば若くて優秀な人材が再び採用しにくくなります。先手を打ってESを上げておくと、企業にとっては当面の生産性向上だけでなく、将来の採用力向上や若い社員の定着にもつながります。今の若年世代の長所・短所を整理した上で、その特徴に合ったES向上と退職予防のための施策を具体的に解説します。
【人材開発の転換 ?これからの人材育成・人材活用はどうあるべきか?】
人材育成のPDCAが回っていない。これが人材育成を阻む最大の原因です。企業が万全の体制をとり、部下を指導する管理者も手取り足取り教える覚悟と次世代はお客様という意識をもたないと社員は成長しない時代となりました。これからの人材育成における5つのキーワードとともに、大学全入世代の効率的育成、中堅層や高齢層への終身教育、高年齢者や女性の活用、コア人材の育成などにおける具体的な処方箋を解説します。
【他タイトル例】
「20代・30代コア人材の育て方・見つけ方」 ―選抜型教育の実際―
「大学全入世代の特長と若手人材育成」 ―これからの若手人材育成はどうあるべきか―
「日本型職務給の導入手順」 ―社員に危機意識と付加価値向上意識を植えつける報酬制度とは?
「総額人件費管理のあり方と実際」 ―人材活用や組織活性化を重視した人件費管理の手法―
講演の特徴
マクロとミクロの分野をバランスよく織り交ぜてお話しします。シンクタンク出身者らしく、マクロ的な世間動向や客観的な調査データをご紹介します。その上でミクロの部分では、海外営業、工場管理などの実務経験とコンサルティング経験を生かした、客観的かつ具体的な処方箋をご提示します。
著書
『2013年、日本型人事は崩壊する! 企業は年金支給ゼロにどう対応すべきか』(朝日新聞出版)
『若い人財を辞めさせない? あなたは若年世代の特徴を理解していますか?』(ダイヤモンド社)
『実戦 人材開発の教科書?あなたの会社の社員は育っていますか』(ダイヤモンド社)
『次代のエースは育っているか??20代・30代コア人材の育て方』(同友館)
『人事戦略イノベーション―日本型新職務主義の提言』(同友館)
その他
■専門分野
人材マネジメントを通じた企業の体質改善
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