川原 徹夫

川原 徹夫
Print Friendly, PDF & Email
川原 徹夫 (かわはら てつお)

活性化研究所
代表社員
活性化コンサルタント
キャリアカウンセラー、メンター

講師カテゴリー

  • 政治・経済
  • 経済
  • 地方創生・地域活性
  • 人権・福祉・介護
  • 男女共同参画
  • 学校教育・PTA・育児
  • 受験・進路
  • 育児・幼児教育
  • 学生向け

出身地・ゆかりの地

茨城県

講師候補に入れる/この講師について問い合わせる

プロフィール

東京生まれ、学生時代を東京で過ごし、商社就職と同時に茨城県・日立営業所勤務。スウェーデン商品の企画販売に従事、その後アメリカ企業に転職し、北関東・東北エリア総括職となる。その間欧米企業でコンサルティングのノウハウを学び、その分野にて独立。

独立以来、地方地域の活性化業務に従事し、特に茨城県を中心に北関東・東北地域の人、企業、地域の活性化活動を行ってまいりました。

その過程で娘をプロゴルファーに育て、技術コーチ職・メンタルカウンセラー職として参戦。

近年は非正規労働者・定年退職者の就職・再就職カウンセラーとして、ネットカウンセリングも行っております。

地方地域の活性化=《地方創生推進業務》に付きましては、地域の首長(市町村長)や議員の説得行動から始まり、自治体職員の指導・協調行動の実務を数多く経験しております。その点で数少ない実務者として、自信を持っております。

必見!地方公務員の方々 《今、地方公務員が危ない!》⇒《こう考えたらその危機から逃れられる》
その具体的な内容をお伝えします。

<地方経済評論家ホームページ>
http://s-yakyboy.wixsite.com/consultant/counselor

講演テーマ

【地方創生と人材育成】

我が国地方地域の半分が消滅する対策として考えられております、《地方創生事業》の状況が進んでおりません。その理由は地方に、地方の活性化業務を推進できる人材が不足しているからです。自地域の生き残りを実現できるのは、地元の人、そしてその意欲次第。そこで地方の活性化活動に、長く従事してまいりました経験を活かして、地方の人材育成指導のテーマでご提案致します。

【地方の人口増加策】

我が国の少子高齢化が、地方の消費者減少を招き、地方企業の売り上げ減少=従業員の収入低下が、若者を都会に向かわせています。この状況改善には、地方企業に勤める意味を提供すること。都会よりも収入が低い地方でも、若者を留まらせる、Iターン・Uターン人材を誘導する“戦略”セミナーをご提供します。

【地方の女性・高齢者の活用法】

地方の生産性を上げるには、女性と定年退職後社員をいかに活かすか。ともすると地方は保守的な理由から、女性は低収入の仕事に甘んじています。また定年退職者も、十分な仕事環境が準備されておらず、働く意欲を失くして年金生活者になることを選びがちになっています。この状況は地方経済にとって、大いなる損失です。そこで地方に地方自治体、地方の企業に、女性と定年退職後社員の新しい働き方セミナーをご提案します。

【小中高校で就職学習】

大学・高校・中学を卒業して就職した若者の内、大学3割・高校5割・中学7割が就職後3年以内に辞めてしまっています。オリンピックを前に、幼年期からの指導環境が整備されていますが、将来働く子供たちは、ただ良い成績をとるための勉強だけ。そこに職業教育がありませんから、働くことに直面した若者は、現実とのギャップを感じてしまうもの。そこで学校での、働くことのセミナーをご提供します。

実績

茨城県・日立製作所、生産性効率アップセミナー
茨城県・日立工機、 生産性効率アップセミナー
茨城県・県内高校の就職担当教師に就職セミナー
茨城県・県内高校・各クラスにて就職セミナー
茨城県・水戸市、水戸短期大学・講師、就職論
茨城県・笠間市、観光客誘導セミナー
茨城県・牛久市、東京のベットタウン計画セミナー
宮城県・角田市、生産性効率アップセミナー
埼玉県・大宮市、酒販組合販売増加セミナー   その他多数

講演の特徴

講演会・セミナーに参加して下さる皆さんにとって、とかく眠くなるような環境になりがちになりますもの。
そこでわたくしの場合、あまり畏まらずにリラックスして聞いて頂けるように注意しております。

著書

『地方創生を知って下さい』
『県都・水戸の消える日』
『初代地方創生担当大臣・石破茂さんにご提言』
『若者よ、政治家を目指そう!』

講師候補に入れる/この講師について問い合わせる

あなたにおすすめの講師一覧

相談無料!

講演依頼、講師の講演料等ご相談はこちらへ!非公開の講師も紹介可能です。

  • 03-3249-0666(東日本)06-6312-0691(西日本)
  • 03-3249-0666(東日本)06-6312-0691(西日本)
  • お問合せフォーム

お電話、またはお問合せフォームよりお気軽にお問合せ下さい。スタッフが丁寧に対応致します。