筒井 隆司
一般社団法人 日本ノハム協会 専務理事
講師カテゴリー
- 政治・経済
- 地方創生・地域活性
- 経営・ビジネス
- 経営論・組織論・経営哲学
- リーダーシップ・マネジメント
- ダイバーシティ
- 働き方改革・ワークライフバランス
- コンプライアンス・CSR
- グローバル戦略
- ビジネス研修
- リーダーシップ・マネジメント
- コミュニケーション・世代間ギャップ
- ハラスメント
- 新入社員研修
- 安全大会
- 健康管理
- モチベーション
- 意識改革・気づき
- SDGs・ESG
- SDGs入門
- SDGsジェンダー
- SDGs環境
- SDGs貧困・飢餓
- SDGs企業の取り組み
- SDGsその他
- 人権・福祉・介護
- 平和・国際・異文化
- LGBTQ
- 環境・防災・防犯
- 環境問題
出身地・ゆかりの地
東京都 ブラジル ロシア カナダ
プロフィール
1982年にソニーの海外営業本部に入社後、北米・中南米・ロシア・中近東・欧州と数多くの現場を経験し、22年に及ぶ駐在員生活では海外販売会社の社長を歴任。
本社に戻ってからは政策渉外部門を統括して企業と社会、省庁との連携の重要性を訴えて関係を強化。
2015年、世界最大の国際環境NGO・WWFに転職し、WWFジャパンの事務局長として、多くの企業との連携で国際環境問題の解決に奔走。WWFではグローバル経営委員やアジア代表にも選出された。
2020年秋からSDGsの経営実装を手掛ける一般社団法人「日本ノハム協会」の専務理事に就任、現在に至る。
講演テーマ
【企業とSDGs】
SDGsの誕生にいたる歴史的背景と、SDGsの基本と本質の解説、更にSDGsに取り組む企業が目立つようになってきた現在、SDGsを社会問題の理解に留めず、大きな社会変化の中でビジネスを伸ばすチャンスと捉えることが大切です。自社の事業領域や規模、組織体制や予算、人員など様々な制約がある中でどのような取り組みが可能かを解説し、企業の事情に合わせた取り組みの方法を提案します。
【実践SDGs経営】
SDGsを学ぶこと自体は教養の一つに過ぎません。企業活動の中でSDGsに取り組むには、その企業自体が持続可能な成長を遂げられるように、自らが事業を見直し、社会が求める商品やサービスを提供できるように変容してゆく必要があります。SDGsを経営に実装する6つの具体的な方法を解説し、社内での取り組みが定着する仕組みを提案します。
【中小企業とSDGs】
大企業のようにCSR部や社会貢献部があるところはSDGsの理解や取り組みが進むでしょうが、予算も人材も限られている中堅・中小企業では、SDGsの取り組みで、どこから何に手を付ければ良いのかが分からないという迷いがあるのではないでしょうか。日本ノハム協会はそのような中堅・中小企業や個人事業主もSDGsに参画し、事業を成長に結び付けられるように提案し、伴走してゆきます。
【サステナビリティ人材の育て方】
持続可能な社会の実現と企業の成長には、競争より協創、量より質の拡充、企業収益以上に社会との共益の追求が求められます。競合他社やNGO等、様々なステークホルダーと今までの常識では考えられなかった連携が求められてゆきます。グローバル・マネジメント人材にはサステナビリティの理解と推進する力が不可欠になっています。日本ノハム協会はそのような人材をどう採用し、成長させ、活用すべきかについて明確な施策を提案します。
【SDGsウォッシュと言われない為に】
SDGsの取り組みには様々なアプローチがあります。試行錯誤しながらトライしてゆく中で、思わぬ誤解を招いて「過大評価」と非難されては却って企業ブランドを棄損してしまうことにもなりかねません。多くの企業の実例を調べながら学ぶのは大変です。第三者としてエキスパートの意見に傾聴することをお勧めします。リスクを避け、企業の信頼度を高めるアプローチを提案したいと思います。
実績
デロイト・トーマツ(サステナビリティ公開講演会)、東急グループ(役員研修会)、サステナブルブランド国際会議、早大国際関係学部、上智大法科大学院、米国アメリカン大学、ソニー㈱グローバル講演会、マイナビ主催オンライン講演会(健康経営とSDGs)
講演の特徴
長年にわたる国際ビジネスの現場での経営体験を生かし、社会環境の変化と経営の関係について、俯瞰し、時代の大きな流れを解説し、その中で企業経営者や幹部社員がどのような変革に挑むべきかを説きます。具体的には、SDGsに取り組む多くの企業事例から、よく見られる失敗や、克服の仕方などを解説し、SDGs経営の実践に向けた挑戦を成功に結び付けるように誘導してゆきます。
著書
『拝啓 総理大臣殿 これが日本を元気にする処方箋です』(東洋経済新報社 2008)
『EUの中の日本企業』エルコ出版
その他
・質疑応答を含め、英語による講演も可能です。(外務省の委託事業にて講師経験あり)
・外資系企業などで、日本人と外国人が同席する会議では、資料に英語を表記し、逐次要点を英語で説明しながらハイブリッド講義も可能です。
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