青井 宏安

青井 宏安
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青井 宏安 (あおい ひろやす)

株式会社アイピック 代表取締役社長

講師カテゴリー

  • 経営・ビジネス
  • 経営論・組織論・経営哲学
  • リーダーシップ・マネジメント
  • マーケティング・イノベーション・ブランディング
  • ものづくり・製造業
  • ビジネス研修
  • リーダーシップ・マネジメント
  • 営業・接客・販売

出身地・ゆかりの地

広島県

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プロフィール

1988年:株式会社テクノ経営コンサルティング入社(現テクノ経営総合研究所)経営コンサルタントとして
      海外を含めて、全国約500社の診断・指導を行う。
      系列の取締役副社長、取締役東日本統括本部長、取締役西日本統括本部長等々を歴任する。
2001年:株式会社アイピック創業。これまでの経験と実績をもって、経営コンサルティング会社を設立、
      代表となり、現在に至る。

講演テーマ

【診断と改善の繰り返しで高収益体質への早期転換を実現する】

ローコスト経営体質と俊敏経営(高回転率経営)の実現には定期的な業務遂行プロセスの棚卸(診断)と、
オペレーション・マネジメントのレベル向上に向けた取り組みが必要不可欠です。
その為には経営者、管理・監督者を含む全員が現場を見るポイントを知り、“観る目”を鍛えていく必要があります。
この時期に是非取組んでいただきたい会社全般に渡る業務遂行プロセスの棚卸(診断)の進め方とそのポイントを分かり易く解説致します。

【勝つ現場力を構築するものづくり戦略と生産性の向上】

変化の時代を勝ち抜いていくためには、お決まりの仕事を真面目に黙々とやり続けることではありません。
他と違う何かを生み出していくことが必須要件になってきます。ここでは生産現場の生産性向上に向けての具体的な取組みを、
事例をまじえて解説すると共に、現場の改善と部門の戦略が切れ目なくつながっていくための仕組みを構築していくためのポイントをお示し致します。

【機能遂行体質の構築によるホワイトカラー部門の業務生産性の向上】

人の業務に対する動きに着目して、直接的に価値を生み出す業務の動きを働きとして考え、
直接的に価値を生み出さないと思われる業務の動きをムダと考えます。それらの動きを効率としてとらえ、
日々の業務生産性指標に表し、現状の業務効率を自ら認識できるような業務生産性の評価システムを確立していくと共に、
ムダな業務を職場の全員の総意の知恵・工夫によって排除し、投入時間の短縮を図りながら
業務生産性の向上に反映させていく取り組みについて解説致します。
これらを通じて、より少ない人員で業務の遂行ができる少人化業務体質を築き上げ、
その成果として生み出された人材や余力工数は、企業や部門の中での不足機能業務や、
新規の事業部門に有効活用・活人化を図ることにつなげていくことになります。
また、各個人の潜在的能力の発揮、活力ある生き生きとした職場づくり、組織間の軋轢と障害の排除、
働き易い高効率の職場づくりを目指す一連の管理・改善・革新活動について解説していきます。

【21世紀に勝ち続けるための営業力の構築とマーケティング力の強化】

これからは顧客政策を自律的に組立直して新たな経営パラダイムを構築し、顧客と向き合うことによって顧客の価値を発見し、
その価値を実現した企業だけが、持続した利益を獲得して、生き残ることができるようになってきます。
顧客の価値を実現できなければ、企業は受注もできず、そして持続した関係性の構築という価値も実現していくことはできません。
今、企業が為すべきことは、最小コストで顧客のことが考えられる企業になっていくことです。
作る部門も、売る部門も、保守をする部門も、新製品を開発する部門も、サービスをする部門も顧客を中心にした
パラダイムを構築していくことがこれからの勝負どころとなってきています。

実績

・コスト1/2化、トータルコストダウン実践指導
・生産性向上・収益改善実践指導
・経営体質革新・経営戦略立案指導
・管理・間接部門の業務効率化指導
・物流・ロジスティックスシステム改善
・生産管理システム(ERP)構築指導
・開発購買と調達コストダウン指導
・設計・新製品開発の効率化指導
・営業マーケッティング強化・支援
・TQM(総合質経営)における  
・経営システムの構築
・PLM/CPCによる製品開発管理とタイム・ツー・マーケットの実現
・高度熟練技能継承とスキルマネジメントの展開
・各種講演
・各種技術セミナー
・経営診断・工場診断  他

講演の特徴

・理論・理屈でなく、豊富な事例を元にして分かり易く、具体的に解説します。
・必要に応じて実習・演習を含めた講演を実施します。

著書

産業新聞、工場管理などの書籍への投稿多数

その他

・製造業の経営体質革新(営業、マーケティング、製品開発、設計、購買、生産、物流)
・流通業における経営体質革新

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